2023年のキャッシュフロー予測。
昨年同時期に作成した2022年計画も見直した。
| 2022年 計画 |
2022年 見込 |
2023年 計画 |
前年対比 | |
| 給与所得 | 480 | 499 | 503 | 4 |
| 収入 | 480 | 499 | 503 | 4 |
| 健保 | 39 | 39 | 39 | 0 |
| 年金 | 0 | 0 | 39 | 39 |
| 所得税 | 8 | 9 | 7 | ▲2 |
| 住民税 | 10 | 10 | 15 | 5 |
| ふるさと納税 | 5 | 4 | ▲1 | |
| 税・社保計 | 57 | 63 | 104 | 41 |
| 可処分所得 | 423 | 436 | 399 | ▲37 |
| iDeCo（参考） | 80 | 80 | 80 | 0 |
収入の部
給与所得（503万円）
今年は、出勤日増で19万上振れする見込み。
たぶん解雇されないと思うので、来年も1年働く計画にした。
会社カレンダーを見て出勤予定日をカウントして時給をかけて計算。
まだ決まってないけど時給アップを織り込んだ😛
ざっくり言えば、週2日×4週×12ヶ月×5.2万円。
けっこう精緻に計算してるのに、ざっくり計算とほぼ一致。
税金・社会保険の部
健康保険（39万円）
たまたま今年と同じ金額になった。
今年は、任意継続1ヶ月と国保11ヶ月。
来年は、すべて国保。
大阪市民だったら52万円になる😬
国民年金（39万円）
2年前納（382,780円）＋付加保険料（400円×24）
所得税（7万円）
2023年度の所得に基づく税額を織り込む。
国保の控除が増えるので、前年より少し安くなる。
＜前提条件＞
日本の所得税・住民税って、中低所得者になると一気に負担感が減る。
住民税（15万円）
2022年の所得に基づく2023年の納税額を織り込む。
＜前提条件＞
ふるさと納税（4万円）
いつもこれで頭がこんがらがるので住民税から分離した。
2022年のふるさと納税可能額は4.5万円の見込。
⇒2023年の住民税が4.3万円安くなる。
2023のふるさと納税可能額は3.7万円の見込。
⇒2024年の住民税が3.5万円安くなる。
個人型確定拠出年金（iDeCo）
iDeCoは資産管理上は、金融資産間の振替とみなしているが、所得控除で税金計算に影響するので記載しておく。
去年同様、iDeCoをかけない場合の所得税率は10％、満額かけると5％に下がる。
よって、来年も上限額の月額67,000円をかけ続ける。*1
可処分所得
上記より来年の可処分所得は399万円。
国民年金の支払があるので今年より37万円減少する。
でも、その他収入も多少あるので、また支出より収入の方が多くなりそう。
