2024年のキャッシュフロー予測と、2023年の見込。
収入の部
給与所得（537万円）
会社カレンダーの出勤曜日（99日）に単価（＠5.43万）をかけて算出。
去年計画（503万）より34万円多いのは、単価差が16万円、数量差が18万円。
また長欠するかもしれないので、これより少なくなる可能性が高い。
また今年は、留学するため、計画より▲96万円大激減して407万円の見込。
日本人の平均年収443万に届かないな。
3ヶ月30日欠勤で157万円減少するはずのところを、2月から6月間までプロジェクトで追加出勤をいっぱいしたので減少幅を抑えられた。
税金・社会保険の部
健康保険（32万円）
2023年の収入が減るので32万円に減少する予定。
もし、大阪市民だったら44万円だ。
大阪は医療費（8.22％→8.78％）、後期高齢者支援（2.90％→3.09％）、介護分（2.60％→2.94％）と料率も1.09％改悪されており、これだけで3万円も負担増。
国民年金（0万円）
2年前納してるので2024年はゼロ。
所得税（11万円）
2024年度の所得に基づく税額を織り込む。
国保控除がないのと収入増で11万円に大幅アップ。
＜前提条件＞
2023年見込は収入減により計画比4万円減って3万円。
現時点で27万も給与控除されてるけどほとんどが還付される。
住民税（6万円）
2023年の所得に基づく2024年の納税額を織り込む。
2023年の収入が減るので6万円に減少。
＜前提条件＞
ふるさと納税（5万円）
2024年は5万円強ふるさと納税が可能。
このぶんだけ2025年は住民税が少なくなる。
2023年は収入減により計画の4万円から1.8万円に半減。
すでに2万円ふるさと納税してしまったので、実質負担が2千円を上回ってしまった😭
年金控除の半分を来年に回してふるさと納税可能額を増やしてもいいけどやめとく。
iDeCo（80万円）
iDeCoは資産管理上は、金融資産間の振替とみなしているが、所得控除で税金計算に影響するので記載しておく。
来年も上限額の月額67,000円をかけ続ける。
所得税率は10％なので、年間8万円の節税効果がある。
無職になって収入がなくなったら拠出を停止する。
可処分所得
上記より来年の可処分所得は483万円。
働く日数を減らして所得を減らさないと"DIE WITH ZERO"からどんどん遠くなる😆
