少し早いけど来年のキャッシュフロー予測と今年の見直しをした。
2022年の収入と税金・社会保険料を予測し、可処分所得を求める。
計画とか見直というと、以前いた職場で大して与件の精度が高くないのに、数ヶ月置きの頻度でやらねばならず、面倒臭かったことを思い出す。
| 2021年 計画 |
2021年 見込 |
2022年 計画 |
前年対比 | |
| 給与所得 | 480 | 480 | 480 | 0 |
| 失業手当 | 8 | 8 | 0 | ▲8 |
| 収入 | 488 | 488 | 480 | ▲8 |
| 健保 | 52 | 52 | 39 | ▲13 |
| 年金 | 39 | 39 | 0 | ▲39 |
| 所得税 | 6 | 6 | 8 | 2 |
| 住民税 | 31 | 34 | 10 | ▲24 |
| 税・社保計 | 128 | 131 | 57 | ▲74 |
| 可処分所得 | 360 | 357 | 423 | 66 |
| iDeCo（参考） | 80 | 80 | 80 | 0 |
収入の部
給与所得（480万円）
一番大きな不確定要素はバイトをいつまで続けるか。
資産的には働く必要はないけど、社会的要求と承認要求が満たされるから、ストレスにならない限り続ける？
プロジェクトで少なくとも8月までは辞められないが、そのあとも自分から言わない限り解雇されないと思うので、いったん年間で組んでおく。
ざっくり、週2日×4週×12ヶ月×5万円で織り込む。
税金・社会保険の部
健康保険（39万円）
任意継続は最長2年間なので4月まで。
3月までは今年すでに払っているので4月1ヶ月分で4万円。
5月からは国民健康保険に切り替え。
2021年の所得に基づき計算。
（2021/08/12追記）
令和3年より基礎控除が33万円から43万円に法改正されたので金額を訂正。
大阪市に住民票を置いたままだと、2021年の収入見込みに基づく年間（4月から翌年3月）の保険料は50万円にもなる。
| 大阪市 | 医療分 | 後期高齢者支援 | 介護分 | 合計（年） |
| 所得割 | 8.22% | 2.90% | 2.60% | |
| 244,134 | 86,130 | 77,220 | 407,484 | |
| 均等割 | 24,372 | 8,207 | 13,396 | 45,975 |
| 平等割 | 29,376 | 9,892 | 4,424 | 43,692 |
| 計 | 297,882 | 104,229 | 95,040 | 497,151 |
| 課税限度 | 630,000 | 190,000 | 170,000 | 990,000 |
| 納付額 | 297,882 | 104,229 | 95,040 | 497,151 |
そこで、保険料が安い実家の市町村に住民票を移して38万円（12万円減）に減らす。
任意継続1ヶ月分4万円と国民健康保険11ヶ月分35万円を合わせて年間39万円。
国民年金（0万円）
今年、2年前納したので2022年の払いはなし。
所得税（8万円）
2022年度の所得に基づく税額を織り込む。
＜前提条件＞
住民税（10万円）
2021年の所得に基づく2022年の税額を織り込む。
＜前提条件＞
2021年にふるさと納税しなければ、2022年の住民税は13万円の予定。
ふるさと納税により、今年の住民税（+ふるさと納税）は計画より3万円ふえて34万円、来年の住民税はその分減って10万円。
個人型確定拠出年金（iDeCo）
iDeCoは資産管理上は、金融資産間の振替とみなしているが、所得控除で税金計算に影響するので記載しておく。
私の所得税率は、iDeCoを全くかけない場合は10％だが、満額かけると所得控除が増えて5％に下がる。
よって、来年も上限額の月額67,000円をかけ続ける。*1
可処分所得
上記より可処分所得は約420万円。
収入はほぼ今年と変わらないが、年金、健康保険、住民税が減るので、可処分所得は今年より約60万円も増える (-ω-)/
セミリタ界隈じゃ非課税世帯（給与収入約100万円以下）になったらセミリタイア合格らしいけど、週2回のストレスのないバイトで400万自由に使えるほうがよくね？
使い切れんけど (-_-)
来年も予算消化に励まないと黒字になってしまいそう。
